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さすが金融の国イギリス、銀行への公的資金注入をスパッと完了しました。

ゴードン・ブランウンが世界経済を救ったとか言っている人たちもいるようです。
http://article.wn.com/view/2008/10/14/Gordon_Brown_has_saved_the_worlds_financial_system_says_econ/
（もとのNYTの記事からはかなり誇張されてますが）

私もイギリスの対応は、アメリカよりもはるかに手際が良く、感心していたところなのですが、たまたま、J-CASTに次のような過去（今年2月）の記事をみつけました。

http://www.j-cast.com/2008/02/27016904.html

実際、ポールソン米財務長官はＧ７前のインタビューなどでも公的資金投入の可能性を明確に否定。もちろん今秋の米大統領選を意識して、ウォール街救済イメージから国民に不評の公的資金投入を避けたい気持ちもあるのだろうが、日本の金融当局筋によれば、米側には「金融危機処理で無様な醜態をさらけ出した日本と同列に論じて欲しくない」との反発が強いという。


「投入に追い込まれた時の奴らの顔が見ものだ」


かくして、日本の「公的資金投入の薦め」は国際金融マフィアの間で一向に広がっていない。日本の金融当局者は、かつて不良債権問題で欧米やＩＭＦ（国際通貨基金）から破綻銀行の閉鎖や大規模な公的資金投入をしきりに催促された屈辱的な経験を持つ。それだけに今度ばかりは見返してやろうと「欧米もサブプライム問題がさらに広がってくれば、公的資金投入に踏み出さざるを得なくなるはずだ。その時の奴らの顔が見ものだ」（日銀幹部）という声もあるが、どうなるか。ただ、欧米が公的資金を投入せざるを得ないほど事態が一段と深刻化すれば、日本経済は大きな打撃を受けるのは必至だけに、「他人の不幸は蜜の味」というわけにはいきそうにない。

どうやら、本当に危機を救ったのは日本のようです。関係部局の皆さんはこのところご飯がおいしいのでは。:-)